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大崎上島町のリフォーム会社・工務店

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リフォームの相談
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大崎上島町で使える補助金 16件

広島県 広島県エコ窓普及促進補助金 窓の断熱改修に 上限9万円
広島県

令和8年度 家庭におけるエコ窓普及促進補助金(国の窓リノベの1/3、上限9万円。申請するのは施工事業者)

国の先進的窓リノベ2026交付額の1/3または90,000円のいずれか低い額(1,000円未満切り捨て)。1住戸あたり上限90,000円、1住戸につき1回限り。補助下限額はない。ドアは、窓と同一契約で同時に行い国の補助対象になっている場合に限り対象

広島県 広島県木造住宅耐震化促進 木造住宅の耐震工事に 上限115万円
広島県

令和8年度 広島県木造住宅耐震化促進支援事業(居住誘導区域に限る。18市町)

耐震改修・現地建替・非現地建替:補助対象の80%かつ1住戸あたり115万円を限度(利子補給制度を利用する住宅は所定の額を減額)。除却:補助対象の23%かつ97.86万円を限度。「補助額等、条件は市町によって異なる場合があります」

着工前申請

国の補助金 みらいエコ住宅2026事業 断熱リフォームに 工事ごとに定額で補助
国

みらいエコ住宅2026事業(リフォーム)

工事内容ごとの定額

事業者要件あり

国の補助金 先進的窓リノベ2026事業 窓・ドアの断熱リフォームに 1戸あたり最大100万円
国

先進的窓リノベ2026事業

工事内容・サイズ・性能グレード別の定額(個別単価は公式の「補助対象製品の検索」で確認) 上限 住宅:1戸あたり100万円/非住宅(延床面積240㎡以下):1棟あたり100万円/非住宅(延床面積240㎡超):1棟あたり1,000万円

事業者要件あり

国の補助金 給湯省エネ2026事業 省エネ型の給湯器に 登録した事業者が申請します
国

給湯省エネ2026事業

事業者要件あり

国の補助金 賃貸集合給湯省エネ2026事業 賃貸住宅の給湯器の交換に 登録した事業者が申請します
国

賃貸集合給湯省エネ2026事業

事業者要件あり

国の補助金 長期優良住宅化リフォーム推進事業 住まいを長持ちさせるリフォームに
国

長期優良住宅化リフォーム推進事業

国の制度 リフォーム減税 所得税の特別控除 確定申告で控除を受けられます
国

リフォーム減税(所得税の特別控除)

大崎上島町

大崎上島町住宅新築・改築助成金

対象経費の10分の1以内 上限 30万円。同じ申請者・同じ住宅につき1回限り

着工前申請事業者要件あり

大崎上島町

大崎上島町空き家活用助成金(空き家の改修)

改修工事費の50%以内 上限 100万円

着工前申請事業者要件あり

大崎上島町

大崎上島町危険建物除却推進事業

対象経費の30%以内 上限 30万円

事業者要件あり

大崎上島町

大崎上島町木造住宅耐震診断補助事業・木造住宅耐震改修補助事業

耐震診断は費用の2/3、耐震改修は費用の1/3 上限 耐震診断3万円、耐震改修30万円(1戸あたり)。町のページ(2020年4月更新)には改修「1/2・上限60万円」とあり、新しいガイドの数字を書いた

大崎上島町

大崎上島町小型合併処理浄化槽設置整備事業補助金

5人槽 594,000円/6〜7人槽 657,000円/8〜10人槽 873,000円。単独処理浄化槽を撤去して設置する場合は10万円を加算 上限 97万3千円(10人槽で単独処理浄化槽を撤去する場合)

大崎上島町

大崎上島町排水設備改造資金利子補給

借りたお金の利子を補助(限度額100万円の2%以内、最長5年) 上限 借入限度額100万円

大崎上島町

大崎上島町住宅用太陽光発電システム普及促進事業補助金

1件につき5万円 上限 5万円

着工前申請

広島県

【申請受付終了】令和8年度 県産材消費拡大支援事業

ヒノキ構造材 8,000円/㎥(上限なし)、内装材・外装材 6,000円/㎡(上限あり)

事業者要件あり受付終了

大崎上島町で使えるリフォームの補助金・助成金

大崎上島町・広島県・国の制度です(2026年度)。

16制度
7大崎上島町
3広島県
6国
8事業者の登録・資格が必要
4着工前・契約前の申請が必須
15受付中・受付予定

着工してからでは申請できない制度がほとんどです。工事を頼む前に、申請の時期と、工事をする事業者に必要な登録や資格をご確認ください。

大崎上島町の制度

大崎上島町

大崎上島町住宅新築・改築助成金

対象経費の10分の1以内 上限 30万円。同じ申請者・同じ住宅につき1回限り

着工前申請事業者要件あり

大崎上島町

大崎上島町住宅新築・改築助成金

対象経費の10分の1以内 上限 30万円。同じ申請者・同じ住宅につき1回限り

着工前申請事業者要件あり

事業者要件町内の業者が施工する工事であること。施工業者が代わりに申請するときは委任状が要る

申請時期交付決定後に着手。交付決定の後に着手する工事であることが条件

対象工事自分が住む町内の住宅の新築・改築(工事費が税込30万円以上)。住宅本体の工事が対象で、外構工事・電気製品・家具は対象外。建築基準法に違反しないこと

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/soshiki/kensetsu/1/2/3/714.html

大崎上島町

大崎上島町空き家活用助成金(空き家の改修)

改修工事費の50%以内 上限 100万円

着工前申請事業者要件あり

大崎上島町

大崎上島町空き家活用助成金(空き家の改修)

改修工事費の50%以内 上限 100万円

着工前申請事業者要件あり

事業者要件町内の業者が施工する工事であること。施工業者が代わりに申請するときは委任状が要る

申請時期交付決定後に着手。交付決定の後に着手する工事であることが条件

対象工事町内で1年以上誰も住んでいない空き家の改修。住宅本体の工事が対象で、外構工事・電気製品・家具は対象外。建築基準法に違反しないこと。ガイドでは、改修後に3年以上住む予定があることが条件

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/soshiki/kensetsu/1/2/3/711.html

大崎上島町

大崎上島町危険建物除却推進事業

対象経費の30%以内 上限 30万円

事業者要件あり

大崎上島町

大崎上島町危険建物除却推進事業

対象経費の30%以内 上限 30万円

事業者要件あり

事業者要件解体業者は町内に本店等を持つ法人等で、建築工事業・土木工事業・とび・土工工事業の許可、または解体工事業者の登録があること

対象工事倒壊や外装材の落下のおそれがある「危険建物」の認定を受けた建物の解体(除却)。先に危険建物の認定申請が要る

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/soshiki/kensetsu/1/2/3/713.html

大崎上島町

大崎上島町木造住宅耐震診断補助事業・木造住宅耐震改修補助事業

耐震診断は費用の2/3、耐震改修は費用の1/3 上限 耐震診断3万円、耐震改修30万円(1戸あたり)。町のページ(2020年4月更新)には改修「1/2・上限60万円」とあり、新しいガイドの数字を書いた

大崎上島町

大崎上島町木造住宅耐震診断補助事業・木造住宅耐震改修補助事業

耐震診断は費用の2/3、耐震改修は費用の1/3 上限 耐震診断3万円、耐震改修30万円(1戸あたり)。町のページ(2020年4月更新)には改修「1/2・上限60万円」とあり、新しいガイドの数字を書いた

対象工事昭和56年5月31日以前に着工した木造一戸建て(店舗など兼用も可。在来軸組構法)の耐震診断と、診断で上部構造評点が1.0未満と出た住宅を1.0以上にする補強工事(増築を伴わないもの)。ガイドでは3階以下、町のページでは2階以下と書かれている

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/kurashi/sumai/4/2858.html

大崎上島町

大崎上島町小型合併処理浄化槽設置整備事業補助金

5人槽 594,000円/6〜7人槽 657,000円/8〜10人槽 873,000円。単独処理浄化槽を撤去して設置する場合は10万円を加算 上限 97万3千円(10人槽で単独処理浄化槽を撤去する場合)

大崎上島町

大崎上島町小型合併処理浄化槽設置整備事業補助金

5人槽 594,000円/6〜7人槽 657,000円/8〜10人槽 873,000円。単独処理浄化槽を撤去して設置する場合は10万円を加算 上限 97万3千円(10人槽で単独処理浄化槽を撤去する場合)

対象工事住宅(専用住宅または併用住宅)への10人槽以下の合併処理浄化槽の設置。建築物の1/2以上が居住用であること。販売目的は対象外

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/kurashi/sumai/4/2639.html

大崎上島町

大崎上島町排水設備改造資金利子補給

借りたお金の利子を補助(限度額100万円の2%以内、最長5年) 上限 借入限度額100万円

大崎上島町

大崎上島町排水設備改造資金利子補給

借りたお金の利子を補助(限度額100万円の2%以内、最長5年) 上限 借入限度額100万円

対象工事下水道につなぐための排水設備の改造

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/material/files/group/2/08hojyokingaido.pdf

大崎上島町

大崎上島町住宅用太陽光発電システム普及促進事業補助金

1件につき5万円 上限 5万円

着工前申請

大崎上島町

大崎上島町住宅用太陽光発電システム普及促進事業補助金

1件につき5万円 上限 5万円

着工前申請

申請時期着工前に申請(契約は先でもよい)。設置する前(システム付き住宅は購入する前)に申請。「設置する前または本対象システム付き住宅を購入する前に補助金申請をしてください」。申請書類に工事請負契約書の写しがある

締切令和9年3月31日まで(令和8年4月1日から受付)。年度内に工事を終えて実績報告をする。募集は6件

対象工事町内の自分が住む(住む予定の)住宅への10kW未満の太陽光発電システムの設置。システム付きの建売住宅の購入も対象

公式https://www.town.osakikamijima.hiroshima.jp/soshiki/joge_suido/CarbonRecycling/6899.html

広島県の制度

広島県 広島県エコ窓普及促進補助金 窓の断熱改修に 上限9万円
広島県

令和8年度 家庭におけるエコ窓普及促進補助金(国の窓リノベの1/3、上限9万円。申請するのは施工事業者)

国の先進的窓リノベ2026交付額の1/3または90,000円のいずれか低い額(1,000円未満切り捨て)。1住戸あたり上限90,000円、1住戸につき1回限り。補助下限額はない。ドアは、窓と同一契約で同時に行い国の補助対象になっている場合に限り対象

広島県 広島県エコ窓普及促進補助金 窓の断熱改修に 上限9万円広島県

令和8年度 家庭におけるエコ窓普及促進補助金(国の窓リノベの1/3、上限9万円。申請するのは施工事業者)

国の先進的窓リノベ2026交付額の1/3または90,000円のいずれか低い額(1,000円未満切り捨て)。1住戸あたり上限90,000円、1住戸につき1回限り。補助下限額はない。ドアは、窓と同一契約で同時に行い国の補助対象になっている場合に限り対象

申請時期事後申請。国の窓リノベの交付決定後に、施工事業者が申請

締切令和8年6月17日(水)〜令和9年1月31日(日)。工事は令和7年11月28日以降着工〜令和8年12月31日完了

対象工事広島県内の既存住宅(戸建て、集合住宅、持ち家、賃貸は問わない)で先進的窓リノベ2026事業の交付決定を受けたもの。人の居住の用に供する家屋のみ(窓リノベで対象に追加された非住宅建築物は対象外)

公式県:https://www.pref.hiroshima.lg.jp/site/eco/ecomado.html

広島県

【申請受付終了】令和8年度 県産材消費拡大支援事業

ヒノキ構造材 8,000円/㎥(上限なし)、内装材・外装材 6,000円/㎡(上限あり)

事業者要件あり受付終了

広島県

【申請受付終了】令和8年度 県産材消費拡大支援事業

ヒノキ構造材 8,000円/㎥(上限なし)、内装材・外装材 6,000円/㎡(上限あり)

事業者要件あり受付終了

事業者要件建築工事業・大工工事業の許可/建築士事務所登録/宅建業免許のいずれか+県内に本社・支社・営業所+県との協定締結

申請時期部材の現場搬入が交付決定の後。契約・着工の前後は問わず、補助対象部材の建築現場への搬入が交付決定の後(「補助金の交付決定前に、補助対象部材を建築現場に搬入していないこと」)

締切「補助金の交付決定額が募集額を満たしたため、申請受付を終了しました」(掲載日2026年6月16日)

対象工事県産ヒノキ材を使う木造建築物(住宅・非住宅)の建築、又は建築物の内外装材に県産材(スギ・ヒノキ)を使う場合

公式https://www.pref.hiroshima.lg.jp/site/hiroshimanomorizukuri/kensanzaizyuutakushien.html

広島県 広島県木造住宅耐震化促進 木造住宅の耐震工事に 上限115万円
広島県

令和8年度 広島県木造住宅耐震化促進支援事業(居住誘導区域に限る。18市町)

耐震改修・現地建替・非現地建替:補助対象の80%かつ1住戸あたり115万円を限度(利子補給制度を利用する住宅は所定の額を減額)。除却:補助対象の23%かつ97.86万円を限度。「補助額等、条件は市町によって異なる場合があります」

着工前申請

広島県 広島県木造住宅耐震化促進 木造住宅の耐震工事に 上限115万円広島県

令和8年度 広島県木造住宅耐震化促進支援事業(居住誘導区域に限る。18市町)

耐震改修・現地建替・非現地建替:補助対象の80%かつ1住戸あたり115万円を限度(利子補給制度を利用する住宅は所定の額を減額)。除却:補助対象の23%かつ97.86万円を限度。「補助額等、条件は市町によって異なる場合があります」

着工前申請

申請時期契約前に申請。契約・着工の前に申請が必要。事前協議(必須)→申込み→交付決定→契約。「交付決定通知前に工事の契約又は着工した場合は、補助対象になりません」

締切市区町村ごと(「予算の範囲内での募集となるため、予算がなくなり次第終了」)

対象工事昭和56年5月31日以前に着工した木造戸建て住宅の耐震改修・現地建替・非現地建替・除却

対象地域お住まいの市区町村で実施しているか、ご確認ください。

公式https://www.pref.hiroshima.lg.jp/site/taishin-madoguchi/taishinhojo-jyutaku.html

国の制度

国の補助金 みらいエコ住宅2026事業 断熱リフォームに 工事ごとに定額で補助
国

みらいエコ住宅2026事業(リフォーム)

工事内容ごとの定額

事業者要件あり

国の補助金 みらいエコ住宅2026事業 断熱リフォームに 工事ごとに定額で補助国

みらいエコ住宅2026事業(リフォーム)

工事内容ごとの定額

事業者要件あり

事業者要件みらいエコ住宅事業者との工事請負契約が要件

申請時期申請自体は工事後だが、対象工事の着手が2025年11月28日〜2026年12月31日であることが要件。かつ登録事業者と契約する必要があるため、契約前の業者選定が実質必須

締切交付申請の予約 〜2026年11月16日/交付申請 〜2026年12月31日。予算上限到達で早期終了

対象工事【必須工事】「外皮に面する開口部を有する1つの居室」で実施。2つの基準から選択:①義務基準相当=開口部断熱改修+躯体断熱改修+特定エコ住宅設備 ②次世代省エネ基準相当=開口部断熱改修+躯体断熱改修 【任意工事】 子育て対応改修/防災性向上改修/バリアフリー改修/各種エコ設備 等

公式https://mirai-eco2026.mlit.go.jp

国の補助金 先進的窓リノベ2026事業 窓・ドアの断熱リフォームに 1戸あたり最大100万円
国

先進的窓リノベ2026事業

工事内容・サイズ・性能グレード別の定額(個別単価は公式の「補助対象製品の検索」で確認) 上限 住宅:1戸あたり100万円/非住宅(延床面積240㎡以下):1棟あたり100万円/非住宅(延床面積240㎡超):1棟あたり1,000万円

事業者要件あり

国の補助金 先進的窓リノベ2026事業 窓・ドアの断熱リフォームに 1戸あたり最大100万円国

先進的窓リノベ2026事業

工事内容・サイズ・性能グレード別の定額(個別単価は公式の「補助対象製品の検索」で確認) 上限 住宅:1戸あたり100万円/非住宅(延床面積240㎡以下):1棟あたり100万円/非住宅(延床面積240㎡超):1棟あたり1,000万円

事業者要件あり

事業者要件「本事業の交付申請(予約を含む)には、事前に統括アカウントの取得および住宅省エネ支援事業者への登録が必要です」

申請時期申請は工事後だが、対象工事の着手が2025年11月28日以降であることが必須。登録事業者との契約が要件のため、実質は業者選定が先

締切予約申請 〜2026年11月16日/交付申請 〜2026年12月31日。予算上限(100%)に達し次第、交付申請の受付を終了

対象工事ガラス交換/内窓設置/外窓交換(カバー工法)/外窓交換(はつり工法)/ドア交換(カバー工法)/ドア交換(はつり工法)

公式https://window-renovation2026.env.go.jp

国の補助金 給湯省エネ2026事業 省エネ型の給湯器に 登録した事業者が申請します
国

給湯省エネ2026事業

事業者要件あり

国の補助金 給湯省エネ2026事業 省エネ型の給湯器に 登録した事業者が申請します国

給湯省エネ2026事業

事業者要件あり

事業者要件「予め、給湯省エネ事業者として登録を受ける必要があります」

申請時期申請は工事後だが、着工が2025年11月28日以降であることが必須

締切申請受付開始〜予算上限に達するまで(遅くとも2026年12月31日まで)

公式https://kyutou-shoene2026.meti.go.jp

国の補助金 賃貸集合給湯省エネ2026事業 賃貸住宅の給湯器の交換に 登録した事業者が申請します
国

賃貸集合給湯省エネ2026事業

事業者要件あり

国の補助金 賃貸集合給湯省エネ2026事業 賃貸住宅の給湯器の交換に 登録した事業者が申請します国

賃貸集合給湯省エネ2026事業

事業者要件あり

事業者要件キャンペーン共通ルール

公式https://jutaku-shoene2026.mlit.go.jp

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